毎年1月、お正月の飾りを片づけ終えた頃に、私たちは老後資金の目標額を見直しています。食卓にねんきん定期便と電卓を並べるのが、わが家の年始の恒例です。ある年、見直しの途中で夫が「そもそも、この目標額はどうやって出したんだっけ」とつぶやき、一から計算し直すことにしました。
やってみると、老後資金のシミュレーションの骨組みは意外に単純でした。「月にいくら足りないか」と「それが何年続くか」の掛け算です。私たちの試算、途中でつまずいた点、そのあとに整理した考え方を、順にお伝えします。
老後の暮らしは、月にいくら足りなくなる？
大和証券のコラムでは、老後資金の不足額を「老後の支出－老後の収入」で求め、収入の確認、支出の確認、不足額の算出という順で試算する方法が紹介されています。私たちもこの順番に沿って、まずは世の中の平均的な数字を当てはめてみました。
生命保険文化センターのページでは、総務省「家計調査」2025年平均をもとに、65歳以上の夫婦のみの無職世帯の可処分所得が月額約22.2万円、消費支出が月額約26.4万円と紹介されています。支出から収入を引くと、月あたり約42,000円の不足です。
その不足が20年、30年と続いたら？
次に、月の不足額に12を掛けて年額にし、老後の年数を掛けます。ここで最初に迷ったのが、年数をいくつにするかでした。一つに決められなかったので、20年・25年・30年の3通りを並べています。
| 年数 | 計算 | 不足の総額 |
|---|---|---|
| 20年 | 月の不足額×12か月×20年 | 約1,008万円 |
| 25年 | 月の不足額×12か月×25年 | 約1,260万円 |
| 30年 | 月の不足額×12か月×30年 | 約1,512万円 |
表にしてみると、年数が5年延びるごとに約252万円ずつ積み上がっていくことがわかります。月の金額は小さく見えても、年数を掛けると別の重さになる。この感覚をつかめたことが、計算し直してよかったと思える一つめの収穫でした。
「2000万円」と比べて、どう読めばいい？
一つめのつまずきは、頭に残っていた数字との食い違いでした。2019年6月3日、金融庁の金融審議会市場ワーキング・グループは報告書「高齢社会における資産形成・管理」を公表しています。日経ビジネスの記事によると、この報告書は夫65歳以上・妻60歳以上で年金に頼って暮らす無職世帯の毎月の赤字を約5万円と試算し、20年で約1300万円、30年で約2000万円が不足するとしました。その根拠は2017年の家計調査だったとも書かれています。
私たちの試算の30年分は約1,512万円です。最初は「少なく出すぎたのでは」と不安になりました。けれど、もとにした年も、月の不足額も違います。物差しが違えば総額が変わるのは自然なことで、どちらか一方だけを正解として覚えておく必要はない、と二人で話しました。
平均の数字は、私たちの老後にも当てはまる？
二つめのつまずきは、平均の数字をそのまま自分たちに重ねてしまったことです。日本年金機構のページでは、令和7年度の年金額は前年度から1.9％の改定となり、夫婦2人分の標準的な厚生年金は月額232,784円、年額にすると約2,793,408円と示されています（令和7年4月分から）。老齢基礎年金の満額は、昭和31年4月2日以後生まれの方で月額69,308円です。
ただ、これはあくまで標準的なモデルの額です。夫は会社員、妻はパートという私たちの働き方では、見込み額はモデルと同じにはなりません。支出の中身も、家ごとに違います。
年数についても、同じ迷いがありました。厚生労働省が2025年7月25日に公表した簡易生命表では、0歳時点の平均寿命は男性81.09年、女性87.13年です。これは生まれてからの年数であって、老後が何年続くかをそのまま示す数字ではありませんが、男女で差があることは私たちも意識しておきたいと思いました。だから年数を一つに決めず、表のように幅を持たせて眺めることにしています。
自分の数字で掛け算をやり直すには？
つまずきを経て、私たちは次の順番で計算し直すようにしています。
- ねんきん定期便で夫婦それぞれの年金の見込み額を確認し、月額にそろえて書き出す（手順はねんきん定期便から年金の見込み額を確認する記事にまとめています）
- 今の家計の支出を月額で書き出し、老後に減りそうな費目と増えそうな費目に印をつける
- 支出から収入を引いて月の不足額を出し、12を掛けて年額にする
- 年額に20年・25年・30年など複数の年数を掛けて、表に並べる
- 退職金や積み立ててきた資金と見比べる（退職金の見込みは退職金の計算方法の記事で試算しています）
手計算の答え合わせには、金融庁のライフプランシミュレーターも使えます。金融庁のページでは、労働収入は厚生労働省の賃金統計、公的年金は労働収入からの概算、生活費は家計調査を参考にした現在の支出からの推計、という考え方で将来の収支を試算すると説明されています。
年金額は年度ごとに改定され、家計の支出も少しずつ変わります。だから私たちは、毎年1月にその年の数字で掛け算をやり直すことにしています。一度で答えを出すより、数字を毎年一つずつ積み上げていくほうが、私たちには合っているようです。
今年の見直しを終えて電卓をしまうとき、夫が「足りない総額より、何年分かで見るほうが落ち着くね」と言いました。妻は少し考えてから、「じゃあ来年の1月は、年数のほうから話そうか」と返しました。