毎年1月、私たちは老後資金の目標額を見直しています。お正月の飾りを片づけた週末、食卓で去年の数字に線を引き、書き直すのが恒例です。今年の見直しで話題になったのは、新NISAとiDeCoという二つの箱を、一つの計画としてどう組み合わせるかでした。私たちはまだ40代ですが、50代から積み立てを本格的に始める場合を、数年先の自分たちに重ねて試算してみました。
設定は、企業年金のない会社員が55歳から10年間積み立てるという仮のものです。同じ額を勧めるためではなく、あなたの条件に置き換えるための物差しとして並べています。
50代から始めるなら、二つの箱にはいくらまで入る？
金融庁のNISA特設ウェブサイトでは、新NISAの年間投資枠はつみたて投資枠120万円、成長投資枠240万円で、併用すると最大360万円とされています。非課税で保有できる限度額は総枠1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円まで）で、保有期間は無期限です。枠の仕組みそのものは、新NISAのつみたて投資枠・成長投資枠と1,800万円の基本を整理した記事にまとめています。
| 項目 | 現行 | 2026年12月拠出分から |
|---|---|---|
| 第1号被保険者 | 68,000 | 75,000 |
| 企業年金のない第2号被保険者 | 23,000 | 62,000 |
iDeCoは、原則20歳以上60歳未満の国民年金被保険者が加入でき、掛金は月5,000円から1,000円単位で決められます（iDeCo公式サイト）。上限は働き方によって異なり、自営業者など第1号被保険者の上限は、国民年金基金などとの合算で月68,000円です。
ここに大きな変化が控えています。厚生労働省広報室が2025年12月19日に発表した内容では、2026年12月拠出分（2027年1月引落分）から、第1号被保険者の上限が月68,000円から75,000円に、企業年金のない第2号被保険者は月23,000円から62,000円に引き上げられます。加入できる年齢についても、老齢基礎年金やiDeCoの老齢給付金を受け取っていない人を対象に、70歳未満まで広がる予定です。企業年金のない第2号被保険者は、現行制度でもすでに65歳未満まで加入できるため、55歳から10年という私たちの設定自体は、今の制度でも組める範囲です。金額の上限だけが、改正後の数字に変わります。
10年後、入れたお金はどこまで積み上がる？
この設定では、iDeCoを改正後の上限である月62,000円、新NISAのつみたて投資枠を月5万円と置きました。毎月の合計は112,000円です。運用による増減は入れず、入れたお金だけを10年分並べると次のようになります。
| 口座 | 毎月 | 年額 | 10年分の元本 |
|---|---|---|---|
| iDeCo | 62,000円 | 744,000円 | 7,440,000円 |
| 新NISA | 50,000円 | 600,000円 | 6,000,000円 |
| 合計 | 112,000円 | 1,344,000円 | 13,440,000円 |
新NISAの10年分は総枠1,800万円のうちの6,000,000円で、枠はまだ12,000,000円残ります。一方、生命保険文化センターのページで紹介されている総務省「家計調査」2025年平均では、65歳以上の夫婦のみ無職世帯の不足額は月約4.2万円です。年額にすると504,000円、20年分を重ねると10,080,000円になります。平均の数字なので、そのまま自分たちに当てはまるとは考えていません。
数字を並べたあと、私たちはどこでつまずいた？
最初のつまずきは、iDeCoの上限を一つの数字で考えていたことです。会社員でも、勤め先に企業年金があるかどうかで上限は変わります。楽天証券の制度改正の解説によると、確定給付企業年金などに加入する会社員・公務員の上限は、2024年12月から月1.2万円が月2万円に引き上げられています。夫の勤め先の制度を確かめるまで、表のどの行を使えばよいのか決められませんでした。
二つめは、上限いっぱいを前提に表をつくってしまったことです。月112,000円は、家計によってはかなり重い額です。私たちは2020年3月、相場が大きく揺れたときに積立を止めかけ、夫婦で言い合いになりました。無理のある額は、揺れた月に続かなくなりやすいと感じています。保険の見直しを先送りして払いすぎた経験もあり、積立額を増やす前に、毎月出ていく固定費を見直すことにしました。
二つの箱の役割は、どう分けて考える？
私たちが整理したのは、二つの口座を別々の商品として考えるのではなく、合計で値動きのある資産をどのくらい持つかを先に決め、それを二つの箱に振り分けるという順番です。新NISAは保有期間が無期限なので、60代以降も持ち続ける箱として考えやすいと感じました。iDeCoは改正で企業年金のない第2号被保険者の上限が広がり、50代から始める人にとって毎月入れられる額の選択肢が増えます。
- 勤め先の企業年金の有無を確かめ、iDeCoの上限がどれに当たるかを書き出す
- 今の上限と、2027年1月引落分からの上限を並べて書く
- 揺れた月でも続けられる毎月の合計額を、先に一つ決める
- 合計額をiDeCoと新NISAに振り分け、10年分の元本を計算する
- 平均の不足額を、自分たちの生活費と年金の見込みで計算し直す
最後の手順は、月の不足額を残りの年数で割った50代からの計算例と並べると進めやすくなります。
来年の1月、手帳にはどの数字を書く？
表を眺めたあと、上限の数字にばかり目が向いていたことに二人で気づきました。二つの箱にいくら入るかより、いくらなら10年続くかを先に書きたいと考えています。
手帳を閉じる前、妻がぽつりと言いました。「大きい数字を書くより、来年も同じ数字を書けるほうがいいね」。